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マーケット・アップデート: 市場の先行き

マーケット・アップデート: 市場の先行き

16-03-2020 | インサイト
市場の暴落の最中にいることは決して楽しいことではありませんが、このような市場環境においては、アクティブかつ長期投資が報われると考えます。
  • Fabiana Fedeli
    Fabiana
    Fedeli
    Global Head of Fundamental Equities
  • James Stuttard
    James
    Stuttard
    Head of Global Macro team and Portfolio Manager, Robeco

要点

  • 株式市場・クレジット市場は異例の速度で下落
  • 底値をつかむことは不可能、軽率な投資はリスクを伴う
  • クレジットと株式の双方どちらにしても、忍耐強さが必要
底値を選択することは、非常に多くの外性的で予測困難なファクター(政策決定のタイミングや内容、アウトブレイクの進行など)に依存するため、ほとんど不可能です。

これが、我々の見解では、漸進的なアプローチが、最善の行動方針である理由です。重要なことは、これは分別なく投資する機会の市場ではないということです。
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下落は厳しく、政策の柔軟性は限定的

過去3週半の間に、株式市場とクレジット市場は、1987年以降には見られなかった異例の速度で、さらに1929年よりも急激に下落しました。株式の下落がメディアの注目を集めた一方で、米国長期債の利回りは、この1週間だけで2013年のテーパー・タントラム(テーパリング癇癪)時と同様の変動を見せました。機能不全に陥った市場、激しい価格変動、取引可能なビッドとオファーの欠如は、流動性の逼迫と強制的な売り手を示唆します。これは、負債が膨れ上がり、銀行が規制に縛られリスクを取りたがらない環境下で起こっています。

現在、すべての注目が各国の政府と中央銀行に向けられています。彼らは最終的な長期投資家であり、現在および将来の最良の経済成長をどのように支えるかを決定します。しかし、歴史的に見て、実行したツールキット(政策手段)は大規模であったものの、政策の柔軟性は1950年代以降のいかなる時期よりも低くなっています。

現在の環境でどのように投資するか?

現時点では、政策対応の次のステップがどの程度になるのか、また、それがどの程度深刻で、どれだけの期間にわたって世界経済に影響を与えるのかはわかりません。我々は、ある時点で市場が回復し、損失を取り戻せると確信しています。長期の株式投資家として、最善の戦略は、エントリーポイントをゆっくりと、そして徐々に選択していくことであることを学んでいます。底値を選択することは、非常に多くの外性的で予測困難なファクター(政策決定のタイミングや内容、アウトブレイクの進行など)に依存するため、ほとんど不可能です。

これが、我々の見解では、漸進的なアプローチが、最善の行動方針である理由です。重要なことは、これは分別なく投資する機会の市場ではないということです。適切な銘柄を選んでいることを確認する必要があります。市場が反発すれば、潮がすべてのボートを持ち上げますが、利益へのインパクトが明らかになると、勝ち組と負け組を区別できるようになります。回復が難しくなる企業もあれば、回復できない企業もあるでしょう。

より大きな困難に直面する企業には、ファッション業界のように、在庫になるまでに商品が販売される期間が短い、季節的なビジネスの企業が含まれます。もう1つの例は、混乱に直面している複雑でグローバルなサプライチェーンに依存している企業です。ある時点で需要は回復しますが、供給が回復するまでには時間がかかる可能性があります。他の業界では、需要が大幅かつ突然回復するかもしれませんが、その低下する程度によって操業不能になってしまうかもしれません。その一例が旅行業界です。バランスシートが脆弱で運転資金の調達ができない企業は生き残れないかもしれません。今後は再編・統合が進むものと思われます。

現段階では、今後、市場に投資する良い機会が待っているものと考えています。新型コロナウィルスの拡大とそれに関連する政策対応のニュース、さらにハイイールド債市場での緊張は、市場をさらに揺さぶる可能性があります。利益予想もまた、次の下方修正が必要になるでしょう。忍耐強くある必要があります。市場の暴落の最中にいることは決して楽しいことではありませんが、このような市場環境においては、アクティブかつ長期投資が報われると考えます。

重要事項

当資料は情報提供を目的として、Robeco Institutional Asset Management B.V.が作成した英文資料、もしくはその英文資料をロベコ・ジャパン株式会社が翻訳したものです。資料中の個別の金融商品の売買の勧誘や推奨等を目的とするものではありません。記載された情報は十分信頼できるものであると考えておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。意見や見通しはあくまで作成日における弊社の判断に基づくものであり、今後予告なしに変更されることがあります。運用状況、市場動向、意見等は、過去の一時点あるいは過去の一定期間についてのものであり、過去の実績は将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。また、記載された投資方針・戦略等は全ての投資家の皆様に適合するとは限りません。当資料は法律、税務、会計面での助言の提供を意図するものではありません。

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